2009年の環境家計簿


祝！１９９０年比－２５％達成？
素直に喜べないのは何故でしょう．．．

（１）２００９年二酸化炭素排出量目標値

　２００７（最新データ）年家庭から排出された二酸化炭素量全国平均４，３００ｋｇ－ＣＯ２（二人家庭）比－２５％：約３，２２５ｋｇ－ＣＯ２／年（２６８．７５ｋｇ－ＣＯ２／月）

　最終目標は、日本政府目標値と同じ１９９０年比－２５％
　１９９０年家庭から排出された二酸化炭素量全国平均３，２００ｋｇ－ＣＯ２（二人家庭）比－２５％：約２，４００ｋｇ－ＣＯ２／年（２００ｋｇ－ＣＯ２／月）


（２）２００９年のイベント

・ビッグホーン　ディーゼル廃車
・日産ノート１５X購入
・冷蔵庫買い替え
・６－８月１名海外渡航


（３）環境家計簿の実績

（４）考察

<２００９年日常生活のCO2排出量>

　日常生活のＣＯ２排出量は劇的に減りました。
１９９０年比－２５％が達成できるとは思ってもみませんでしたが、海外渡航を除けば達成できてしまった様です。
大きく貢献したのは冷蔵庫買い換え、自動車の使用を控えた事です。
　
　電気とガスは季節変動が大きく、自動車については給油した月に計上している為、見かけ上振れ幅が大きい。また、LPGも充填した月に計上している。
６－８月は、１名海外渡航により電気とガス消費量が減少している。
６－８月は平均１９１ｋｇ－CO2に対して７０ｋｇ－CO2程低いが、例年夏場のCO2排出量は低く、９月の排出量は１５０ｋｇ－CO２を下回っている。
２名だったとしても、プラス３０ｋｇ－CO2／月の３ヶ月分９０ｋｇ－CO2程度と予想される為、２００９年総排出量２，２９７．１５１ｋｇ－CO2に加算されても２，４００ｋｇ－CO2を下回ると考えられます。
　よって、１９９０年家庭から排出された二酸化炭素量全国平均３，２００ｋｇ－ＣＯ２（二人家庭）比－２５％の約２，４００ｋｇ－ＣＯ２／年（２００ｋｇ－ＣＯ２／月）を下回る事となり、２００９年目標の２００７年全国平均値－２５％はもちろん、既に１９９０年比年全国平均値－２５％を達成できました。

２０１０年は２００９年ほど自動車の使用を控えられるか心配な面があります。
その分、電気など一層の削減が必要です
ただし、これ以上の削減となると、何かブレークスルーが必要です。
例えば、ソーラー発電やヒートポンプ、燃料電池、電気自動車など、初期投資の大きなものばかり。


<２００９年６－８月海外渡航のCO2排出量>

ＣＯ２総排出量：４，０００ｋｇ－ＣＯ２

１）交通機関
　フェリー：アラスカマリンハイウェイシステムAlaska Marine HIghway SystemのCO2排出量が計算出来ない為、商船三井の大洗～苫小牧フェリーの排出原単位 39（g-co2/トンキロ）[日本長距離フェリー協会より]を使用しました。
　　　　　　　ワシントン州ベリングハムＢｅｌｉｎｇｈａｍ～アラスカ州ジュノーＪｕｎｅａｕ往復　９６４マイル＝１，５４２．４ｋｍ、１名＋荷物＝１５０ｋｇのCO2排出量：約９kg-CO2　往復１８ｋｇ－CO２
　　　　　　　（復路はプリンスルパートでBCフェリーに乗り換えてバンクーバー島へ移動、その後バス移動とフェリーでシアトルへ戻ったけれど、計算が複雑なのでバス移動を含めて往復のフェリー移動にしてしまいました。）

　航空機：成田～シアトル往復　エコノミー大人１名のCO2排出量：１，８６０kg-CO2[JALカーボンオフセットより]
　　　　　　　大人２名往復　３，７２０ｋｇ－CO2

　合計CO2排出量　：　３，７３８kg-CO2

２）荷物輸送
　その他旅の間に排出したＣＯ２については、EMS（国際スピード便）と船便で荷物を送った分が大きなウェイトを占めます。
　食料SAL便片道約３０ｋｇ、カヤック等往路EMS３０ｋｇ、復路船便３０ｋｇなので、航空機を使用するEMSとSAL便で荷物３０ｋｇが往復した計算になります。
　ただし、二人とも航空機で移動した際は、預け入れ荷物が２３ｋｇ以内1個であったから、荷物３０ｋｇ往復分は、二人が航空機で往復した分に含めてしまいます。

３）現地生活
　現地での発生ゴミや宿泊に伴うエネルギー消費がありますが、殆どの期間をカヤッキングとキャンピングで費やしましたから、３ヶ月で多く見積もっても１００ｋｇ－ＣＯ２以内には収まります。

４）オルカウォッチング船
　結構多いと思います
　でもCO2排出量は分かりませんから、１６２ｋｇ－ＣＯ２にしてしまい、総排出量４，０００ｋｇ－ＣＯ２にしちゃいます。


<カーボンオフセット>

　海外渡航のＣＯ２排出量がどんぶり勘定で４，０００ｋｇ－ＣＯ２というのは膨大な量です。
この数字は、２００７年家庭から排出される二酸化炭素量の全国平均４，３００ｋｇ－CO2（二人家庭）とほぼ同じです。
９０％以上を航空機移動が占めているのですが、これはもうカーボンオフセット以外に解決方法は見当たりません。
海外渡航に伴うＣＯ２排出量は、我が家の排出する１年分ＣＯ２の２倍近い数字ですから、太陽光パネルを設置しようが、自動車を使用無くそうが、個人の努力では解決できない。
Yahoo！カーボンオフセットでは、1000円あたりのCO2削減換算量１９０～２６７ｋｇですから、４，０００ｋｇ－CO２をオフセットするのに１４，９８１～２１，０５３円支払うことになります。

<以下Yahoo！カーボンオフセットからの引用>
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• インド共和国マディヤ・プラデシュ州における風力発電プロジェクト
  参加者：200人　CO2削減換算量：約19トン　総額：101,510円
  電力不足に悩むインド共和国マディヤ・プラデシュ州に総発電量6.25MWの風力発電所を建設することで化石燃料由来の発電所の運転を回避、抑制し、...
  [ オフセット金額：640円～10,920円 ]

マディヤ・プラデシュ州で食用油製造大手RSIL社他5社が共同で小規模風力発電事業を実施しています。電力不足に悩む地域で風力による再生可能エネル ギーを採用することで化石燃料の利用を抑制し温室効果ガスの発生を回避するとともにインド連邦政府としての再生可能エネルギー採用を促進することが期待さ れます。建設期間中には技術・非技術労働者併せて40名近くを育成・雇用し、操業後もメンテナンス要員として数名の雇用を継続的に確保しています。本事業 の実現に伴い近傍での風力発電開発プロジェクト促進が図られており、インドの持続可能な開発に寄与しています。7年間のプロジェクト期間中に合計 77,841トンのCO2排出量が削減される見込みです。

• インド国タミル・ナードゥ州における風力発電プロジェクト
  参加者：102人　CO2削減換算量：約8トン　総額：33,223円
  インド国タミルナードゥ州で6.75MW規模の風力発電事業を実施し、年間14,431トンのCO2を削減しています。このプロジェクトはインド国の...
  [ オフセット金額：490円～8,400円 ]

インド国・タミルナードゥ州でタミルナードゥ製紙会社と共同で小規模風力発電事業を実施しました。この風力発電所により最大で6.75MWの電力が生み出 されます。タミルナードゥ製紙会社は自社で生産している紙製品の年間230,000トンを再生可能な資源（サトウキビの搾りかすなど）により生産を行って いますが、さらなる環境への負荷軽減を求め、再生可能エネルギーを生み出す風力発電事業を実施しました。この風量発電事業で年間14,431トンのCO2 が削減されました。また、プロジェクト全体では、2004年から20014年の間に144,312トンのCO2排出量が削減される見込みです。
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<引用終り>

　これが高いか安いか論議のあるところですが、私の調べた限りでは、カーボンオフセットの仕組み自体に問題が有り、その計算根拠もかなり都合の良い設定になっています。
例えば、カーボンオフセットの資金がインドの風力発電に投資されたとして、その風力発電施設が実際に稼働して削減できたＣＯ２に対してオフセットされるのではなく、計画段階の見込みに対してオフセット量と価格が設定されています。
本来は、実際に稼働して得られた二酸化炭素発電量を購入しなくてはなりません。
もしも、何かの災害や故障で稼働できなくなれば、カーボンオフセットが無意味なものになります。（もちろん、既にＣＯ２が削減された分については無駄では有りません）
カーボンオフセットが仕組みとして本当に有効かどうか、疑念が払拭出来ない段階で投資すべきかどうか悩ましいところです。
また、この程度の金額で、本当にオフセット出来ているのだろうかと疑ってしまいます。
個人的には、プロジェクトのチェックし易い国内のプロジェクトに投資できればと考えていますが、どこにも見当たりませんでした。
インドに投資した方がはるかに安く、効率的にＣＯ２を削減したように見えるからでしょう。


・カーボンオフセットの信頼性についての報道
読売新聞の記事によると
（以下引用）
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　生活や事業活動の中で排出される二酸化炭素（ＣO2）を、植林などCO2削減事業に投資することで埋め合わせる「カーボンオフセット」についての基準作りに、環境省が乗り出す。

　カーボンオフセットは国内では始まったばかりで、健全な発展のために、内容についての明確な基準や、第三者によるチェックが欠かせないため。識者や事業関係者による検討会が今月発足し、年内に結論をまとめる予定。

　英国では、オフセットの資金が実際にはその目的に使われていなかったなどの事例も起こっている。チェック体制が未整備なためで、オフセットの信頼性を保 つため、環境省では、ＣO2削減・吸収が1、正確に算定される2、確実に行われる3、重複してカウントされないーなどの条件が必要との指針をまとめてい る。

　検討会では、海外の実例や、国内で行われている風力や太陽光発電の購入を示すグリーン電力証書や環境省の自主参加型排出量取引制度などをもとに、具体的な制度の検討を進める。

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（引用終り）

（以下引用）
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平成20年12月4日

オフセット・クレジット（J-VER)制度 プロジェクト申請受付第１号について（お知らせ）

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（引用終り）

　以上、国内のカーボンオフセット制度はかなり遅れています。
やっと今ですか．．．
制度がしっかりしなければ、無駄な投資をすることになります。
多くの寄付金が闇に消えて行くように、今のところカーボンオフセットがそうならない保証はどこにもありません。
特に途上国に投資されるものについては、多くの疑念があります。
完璧なものは無いのでしょうけれど、少なくとも投資して削減できると約束された二酸化炭素が、確実に削減されていることだけは担保してもらいたい。
それが確信できるまでは、いかなるカーボンオフセットにも投資出来ません。
それよりも、ソーラ発電に投資した方が自分で実感できて良いと思います。
例え、その程度では海外渡航分を相殺できないにしても。